勤務医で年収3,000万は可能？開業医との収入の違い【医師の年収・月収完全ガイド】

「転職や転科を検討しているけれど、年収は変わるのだろうか…」このように疑問を抱く医師の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

医師の年収・月収は地域や診療科、勤務先によって大きく異なります。そこでこの記事では、厚生労働省などの公的データをもとに、医師の収入事情を詳しく解説し、勤務医で年収3,000万円を稼ぐ方法もご紹介します。

医師の平均年収・月収の現状

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、全国の医師における平均月収は109万円です。これは事業規模10人以上の病院を対象にしたデータで、年収に換算すると約1,308万円となります。

事業規模	平均月収
10人以上	109万円
10人〜99人	121.2万円
100人〜999人	124.9万円
1,000人以上	98.2万円

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

事業規模が大きくなるにつれて医師の月収も高くなりますが、大規模病院になると月収が低くなる傾向にあるのが特徴的です。

勤務医と開業医の収入格差

厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」によると、勤務医と開業医の収入には大きな格差があります。

区分	勤務医	院長
一般病院	1,461万円	2,633万円
一般診療所	1,118万円	2,653万円

※出典：厚生労働省「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）」

開業医の院長は勤務医の約1.8倍の収入を得ており、収入面においては開業医のほうが有利ということが明確にわかります。

年齢別・男女別の医師収入データ

医師の年収は年齢とともに上昇し、50代前半でピークを迎えます。

年齢	平均年収
20〜24歳	531万円
25〜29歳	708.3万円
30〜34歳	1,067.8万円
35〜39歳	1323万円
40〜44歳	1521.8万円
45〜49歳	1720.5万円
50〜54歳	1811.2万円
55〜59歳	1852.1万円
60〜64歳	1821.2万円
65〜69歳	1655.4万円
70歳〜	1586.2万円

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

男女間の医師の収入実態

医師の収入には男女間でも差があります。

事業規模	男性	女性
10人以上	115.4万円	87.5万円
10人〜99人	131.2万円	86.3万円
100人〜999人	131.8万円	100.4万円
1,000人以上	103.6万円	80.4万円

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

男性医師の月収は女性医師の約1.4倍となっており、すべての事業規模で男女に差があることがわかります。

診療科別の収入ランキングと特徴

診療科によっても医師の収入は大きく異なります。

診療科	平均年収
脳神経外科	1480.3万円
産科・婦人科	1466.3万円
外科	1374.2万円
麻酔科	1335.2万円
整形外科	1289.9万円
呼吸器科・消化器科・循環器科	1267.2万円
内科	1247.4万円
精神科	1230.2万円
小児科	1220.5万円
救急科	1215.3万円
その他	1171.5万円
放射線科	1103.3万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科	1078.7万円

※出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

手術系の診療科が高収入な理由

脳神経外科、産科・婦人科、外科が高収入な理由は、手術件数が多く保険点数を算定しやすいことも挙げられます。また、緊急対応や長時間の拘束により、病院側も高い給与を設定する必要があるためです

内科系と外科系の収入比較

一般的に外科系診療科のほうが内科系よりも収入が高い傾向にあります。最も収入が低いのは「眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科」で1,078.7万円となっており、症例対応が比較的少なく拘束時間が短いことも要因といえます。

都道府県別の収入ランキングと特徴

医師の収入には地域差もあり、意外にも地方のほうが高収入となる傾向にあります。

都道府県	平均月収
鳥取県	206.1万円
沖縄県	172.9万円
青森県	170.8万円
山形県	166.4万円
岩手県	163.6万円
秋田県	159.2万円
北海道	156.9万円
新潟県	156.2万円
長野県	155.0万円
福島県	154.2万円

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

地方と都市圏の収入構造の違い

政令指定都市・東京23区での医師年収は1,137.3万円に対し、それ以外の地域では1,314.7万円と約200万円の差があります。都市圏では医師数が多く競争が激しいため、給与水準を低めに設定しても医師を確保できる一方で、地方では医師不足により高い給与を提示する必要があるためです。

病床数や経営形態による収入の違い

病床数が少ない医療機関ほど医師の年収が高くなる傾向があります。

病床数	平均年収
100未満	1,471.6万円
500以上	989.1万円

※出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

大規模病院では医師教育や研究がメインとなり、利益追求にとらわれない医療を提供します。一方で中小規模の民間病院では利益確保が必要なため、医師に対してより高い給与を支払う傾向にあるわけです。

公立病院と民間病院の収入

経営形態別にみると、民間の医療機関の方が収入が高い傾向にあります。

経営形態	平均年収
医療法人	1,443.8万円
個人経営	1,414万円
学校法人	739.5万円

※出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

学校法人（大学病院）が最も低く、民間の医療法人や個人経営のほうが約2倍近い収入となっています。医療法人や個人経営の医療機関では、収益性を重視した経営も行われるため、必然的に医師に対しても実績に応じた高い報酬を提供される場合も多いのです。

勤務医で年収3,000万を稼ぐ方法

勤務医の平均年収は約1,300万円なので、年収3,000万円はかなり高い目標です。しかし医師なら実現できる数字です。

ここでは勤務医として3,000万円を稼ぐ方法を紹介します。

高収入な診療科へ転科する

年収3,000万円を目指すなら、脳神経外科や産科・婦人科などの高収入を目指しやすい診療科への転科も検討しましょう。ただし、手術対応が多く時間的拘束が長くなるため、ライフスタイルとのバランスを考慮することが重要です。

院長や管理職を目指す

最新の「第24回医療経済実態調査」によると、一般病院の院長の年収は2,633万円と、勤務医の約1.8倍です。管理職への昇進は年収3,000万円達成の最も現実的な手段といえるでしょう。

効率的なアルバイトで収入を増やす

勤務医として働きつつ、アルバイトを行うことで年収アップが期待できます。

【主なアルバイトの種類と報酬】

アルバイトの種類	報酬相場
当直	3万〜10万円/日
健康診断	1万〜1.5万円/時間
スポット勤務	1万〜1.5万円/時間
ワクチン接種	1万〜1.5万円/時間

少子高齢化により医師のアルバイト求人は豊富で、比較的見つけやすいのが現状です。

開業医として収入増加を目指す方法

最新の第24回医療経済実態調査によると、開業医の院長の年収は2,633万円と、勤務医より大幅に高い収入を得ています。ただし、開業には初期投資や経営リスクが伴うため、慎重な計画が必要です。

新規開業と承継開業

開業医を目指す方法は大きく分けて「新規開業」と「承継開業（医院継承）」の2つがあります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自身の状況に応じて選択することが重要です。

ゼロから診療所を立ち上げる新規開業には、下記のメリット・デメリットがあります。

メリット	デメリット
自分の理想とする医療を一から構築できる立地や設備を自由に選択できるスタッフ採用も自分の方針で行える	初期投資が高額（一般的に5,000万～1億円）患者獲得に時間がかかる開業までの準備期間が長い（1～2年程度）

承継開業は、既存のクリニックを引き継ぐ方法です。近年、高齢化で引退を検討する院長が増えており、承継開業の案件も増加しています。

メリット	デメリット
既存の患者基盤を引き継げる開業から短期間で収益化が可能初期投資を抑えられる場合が多い地域での認知度がすでにあるスタッフや設備をそのまま活用できる	前院長の医療方針を大幅に変更しにくい既存スタッフとの関係構築が必要建物や設備の老朽化のリスクがある承継条件によっては高額になる場合もある

承継開業では、適切な案件選びと条件交渉が成功の鍵となります。とくに、承継価格の妥当性や承継後の経営戦略について、専門的な知識が必要です。私たちエムステージマネジメントソリューションズでは、医師の承継開業を専門的にサポートしています。

診療圏調査による立地の将来性分析、適正な承継価格の算定、資金調達のアドバイスまで、医院継承のすべてのプロセスを支援いたします。承継開業を検討されている医師の方は、ぜひ一度ご相談ください。

▷クリニック開業の無料相談をする

開業のための準備

開業を成功させるためには市場調査や事業計画策定、資金調達、各種手続きなど綿密な準備が必要です。承継開業は新規開業と比べて初期投資を大幅に抑えられるため、資金面でのメリットが大きいといえるでしょう。

融資を受ける際は、総投資額の20～30％程度の自己資金と、具体的で実現可能性の高い事業計画書の準備が重要です。

関連記事：医師のクリニック開業スケジュール | やることや必要書類を解説

医師の働き方改革と収入への影響

2024年4月から本格的に始まった医師の働き方改革は、医師の収入構造に大きな変化をもたらしています。

時間外労働の上限規制により、これまでの長時間労働による収入増加が困難になった一方で、効率的な働き方や新しい収入源の確保がより重要になりました。

時間外労働規制が与える収入変化

2024年4月から始まった医師の働き方改革により、時間外労働に上限規制が設けられました。基本的には年960時間（月80時間相当）が上限となり、地域医療確保が必要な場合でも年1,860時間を超えることはできません。

※出典：厚生労働省「建設業・ドライバー・医師等の時間外労働の上限規制」

これまで長時間の当直やアルバイトで収入を増やしてきた医師にとって、収入減少の要因となる可能性が大きいでしょう。とくに地方の中小病院では、医師不足により一人あたりの負担が大きく、時間外労働規制の影響をより強く受ける傾向があります。

働き方改革時代の収入アップ戦略

働く時間が限られる中でより多く稼ぐには、時給の良い仕事に集中することも大切です。たとえば専門外来を増やしたり、技術料の高い処置を多く行ったり、管理職を目指したりすることが効果的です。

また、限られた時間でアルバイトをするなら、健康診断や産業医の仕事など、効率よく稼げる分野を選ぶことが重要になります。

最近ではオンライン診療やコンサルティングの仕事など、新しい働き方を取り入れて、短時間でより多く稼ぐ医師も増えています。働き方改革によって長時間働くのではなく、質の高い仕事で稼ぐ戦略が求められるようになりました。

ワークライフバランスと収入の両立

働き方改革をきっかけに、ただ長時間働くのではなく、自分の専門性を活かした価値の高い仕事に移る医師も増えています。たとえば研究や学会発表で専門性を高めて講演料や原稿料を得たり、医療機器の開発に関わったり、医療系のベンチャー企業でアドバイザーをしたりと、いろいろな収入の道を作る動きが見られます。

また、家族との時間を大切にしながらも、在宅診療や訪問診療などで高い診療報酬を得ている医師もいます。収入と私生活のバランスを取ることが、長く続けられる医師のキャリアには欠かせません。

高収入となる医師の節税や将来のための資産形成

医師は高収入な分、税負担も重くなりがちです。そのため適切な節税対策を行いながら、安定した収入を活かした長期的な資産形成も重要です。

医師におすすめ節税対策

医師は収入が高い分、税金も多くかかります。たとえば年収1,500万円の医師の場合、所得税と住民税だけで300万円以上かかることもあります。

そこで活用したいのが、iDeCoやふるさと納税といった制度です。iDeCoなら年間最大81.6万円まで拠出でき、全額が所得控除になります。

ふるさと納税も収入に応じて上限額が決まりますが、年収1,500万円なら40万円程度まで実質2,000円の負担で返礼品がもらえます。

投資による資産形成のポイント

医師の安定した高収入を活かして、長期的な資産づくりも大切です。インデックス投資で株式や債券に分散投資するのもよいでしょう。毎月20～30万円程度を積立投資すれば、20～30年後には数千万円の資産になる可能性があります。

節税効果のあるNISAやiDeCoを最大限活用しながら、老後資金の準備も同時に進めることが大切です。

関連記事：開業医が行うべき資産形成は？資産1億の割合や運用方法を解説

将来性の高い診療科・医療分野

収入の高さを考える場合、将来性の高い分野を知ることも重要です。人口の高齢化や医療技術の発達、患者ニーズの多様化により、従来とは異なる医療分野が注目されています。

ここでは収入面でも期待できる、今後もニーズが高まるであろう分野を紹介します。

高齢化社会で需要が高まる診療科

高齢化が急速に進む日本では、お年寄りの医療ニーズに対応する診療科の需要が大きく伸びています。特に老年科は高齢者特有の複数の病気を総合的に診る分野で、今後ますます必要とされるでしょう。

リハビリテーション科も、脳梗塞や骨折後の回復支援などで重要な役割を担っており、診療報酬も手厚く設定されています。緩和ケア科は、がん患者やその家族の苦痛を和らげる医療で、人口の高齢化とともに需要が拡大しています。

これらの分野は今後も安定した患者数が見込め、収入も得やすい診療科といえるでしょう。

在宅医療や遠隔医療などのニーズも高い

自宅で療養する患者を訪問して診察する「在宅医療」も、高齢化により「最期まで自宅で過ごしたい」というニーズが高まっており、国も診療報酬を手厚く設定して推進しています。

訪問診療では1回の診察で数万円の報酬を得ることも可能で、効率的に高収入を狙える分野です。また、コロナ禍をきっかけに普及したオンライン診療も新たな収入源となります。通院が困難な患者に対してビデオ通話で診察を行うことで、時間や場所の制約を受けずに診療が可能です。

これらの分野は従来の外来診療とは異なる働き方も可能なため、医師自身のワークライフバランスの向上にもつながります。

私たちエムステージコミュニケーションズの事例でも、30代という若手の医師が訪問診療を積極的に行っていたクリニックを承継されて、安定した経営をスタートした事例があります。

関連記事：【関西×内科】30代の若手医師が理想の開業を達成できた事例

自由診療分野はもっとも高収入な分野

保険診療とは違い、患者が全額負担する自由診療の分野では、クリニックが自由に価格を設定できます。特に美容外科や美容皮膚科では、シミ取りやしわ取りなどの施術で1回あたり数十万円の収入を得ることも珍しくありません。

予防医学の分野では、人間ドックや健康診断、アンチエイジング治療などが注目されています。これらの分野は医師の技術や経営センスが収入に直結するため、やりがいも大きいといえるでしょう。

ただし、自由診療は患者への十分な説明と同意も重要です。

医師の年収や収入に関してよくある質問

ここでは医師の年収や収入について、多くの先生から寄せられる主な質問にお答えします。診療科選びやキャリアプラン、働き方など、収入に関する疑問を解決し、より良いキャリア選択の参考にしてください。

医者で一番稼げる科は？

独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、最も年収が高いのは脳神経外科で平均年収1,480.3万円です。次に産科・婦人科（1,466.3万円）、外科（1,374.2万円）と続きます。

これらの診療科が高収入な理由は、手術件数が多く保険点数を算定しやすいことと、緊急対応や長時間の拘束により病院側も高い給与を設定する必要があるためです。

医者の年収1000万円になるのはいつからですか？

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、医師が年収1,000万円を超えるのは30〜34歳の年齢層で、平均年収は1,067.8万円となっています。

年収の推移を見ると、研修医時代の20代前半は531万円程度ですが、後期研修を終える25〜29歳で708.3万円、そして30代前半で1,000万円の大台を突破します。

ただし、診療科や勤務先によって差があるため、早く1,000万円に到達したい場合は、高収入な診療科への転科や、地方の医師不足地域での勤務を検討するのも一つの方法です。

女性医師の収入アップの方法は？

女性医師は患者とのコミュニケーション能力や丁寧な診察が評価されやすく、これらの強みを活かすことで収入アップにつなげられます。

【女性特有のニーズに応える専門分野を選ぶ】

産婦人科や美容皮膚科、心療内科などは女性患者が女性医師を希望することも多く、患者からの信頼を得やすい分野です。とくに美容医療では、同性だからこそ理解できる悩みに共感でき、高い顧客満足度と継続率を実現できます。

【ライフスタイルに合わせた効率的な働き方を選ぶ】

健康診断や産業医業務、オンライン診療などは時間の調整がしやすく、育児や家庭との両立を図りながらも高い時間単価を実現できます。また、医療コンサルティングや講演活動は専門知識を活かしつつ、在宅でも対応可能な収入源となります。

女性医師の強みを活かした働き方について、承継開業も含めて詳しく知りたい方は、エムステージマネジメントソリューションズまでお気軽にご相談ください。

まとめ｜医師の年収は勤務医と開業医によっても大きく異なる

医師の年収は診療科や勤務地、年齢によって大きく異なり、平均年収は約1,308万円です。勤務医として年収3,000万円を目指すには、高収入な診療科へ転科したり管理職への昇進を目指したり、効率的なアルバイトをするなどが重要です。

一方で開業医の平均年収は2,633万円と勤務医を大幅に上回りますが、新規開業には多額の初期投資とリスクが伴います。そこで注目されるのが承継開業です。既存の患者基盤や設備を引き継ぐことで、初期投資を抑えながら早期の収益化が可能です。

承継開業をご検討の医師の方は、医院継承の専門家であるエムステージマネジメントソリューションズまでお気軽にご相談ください。

▶医院継承・医業承継(M&A)のご相談は、エムステージ医業承継にお問い合わせください。

この記事の監修者