勤務医で年収3,000万は可能？開業医との収入の違い【医師の年収・月収完全ガイド】

「勤務医のままで年収3,000万円に届くのだろうか」このようにお考えの先生もいるのではないでしょうか。結論、勤務医でも年収3,000万円は可能です。ただし医師の平均年収は1,512万円で、年齢別で最も高い60〜64歳でも1,981万円です。

今の働き方を続けるだけでは、3,000万円には届きにくいといえます。
そこで本記事では年齢や診療科、地域ごとの医師の年収を解説したうえで、勤務医が年収3,000万円を実現する方法までまとめました。

医師の平均年収・月収の現状

医師の平均月収は116.3万円で、賞与を含めた平均年収は1,512万円です。厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」のうち、従業員10人以上の事業所で働く医師を集計した数値にあたります。

事業所の規模で分けると、規模が小さいほど月収が高くなります。

事業規模	平均月収	平均年収
10人以上（全体）	116.3万円	1,512万円
10人〜99人	150.7万円	1,832万円
100人〜999人	133.7万円	1,707万円
1,000人以上	103.8万円	1,379万円

※平均月収は「きまって支給する現金給与額」です。平均年収は、平均月収の12か月分に「年間賞与その他特別給与額」を足して計算しています。

出典：令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種｜e-Stat

1,000人以上の事業所よりも、従業員10人〜99人の事業所のほうが年収ベースで約450万円ほど高い状態です。その理由は、1,000人以上の事業所に含まれる大学病院などの大規模病院に、収入が少ない若手の医師が多く在籍しているからだと考えられます。

勤務医と開業医の収入格差

厚生労働省の「第25回医療経済実態調査」によると、院長の年収は勤務医の1.7〜2.6倍です。病院と診療所それぞれの院長と勤務医の年収は、次のとおりです。

区分	勤務医	院長	院長と勤務医の差
一般病院	1,485万円	2,587万円	約1.7倍
一般診療所（医療法人）	1,099万円	2,898万円	約2.6倍

※令和6年度の平均給料年額と賞与の合計です。個人が開設する診療所の院長は、この調査では給与が集計されていません。

出典：第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告｜厚生労働省

医療法人が開設する診療所の院長には、自分で開業して理事長を兼ねている先生が含まれます。
収入の面で見ると、やはり開業医のほうが大きく上回っています。

年齢別・男女別の医師収入データ

医師の年収は年齢とともに上がり、60〜64歳の1,981万円が最も高くなります。30〜34歳で1,000万円を超え、40代から60代までは1,700万円以上が続きます。

年齢	平均年収
20〜24歳	592万円
25〜29歳	757万円
30〜34歳	1,086万円
35〜39歳	1,470万円
40〜44歳	1,746万円
45〜49歳	1,703万円
50〜54歳	1,780万円
55〜59歳	1,889万円
60〜64歳	1,981万円
65〜69歳	1,819万円
70歳〜	1,590万円

※従業員10人以上の事業所で働く医師の数値です。平均年収は「きまって支給する現金給与額」の12か月分に「年間賞与その他特別給与額」を足して計算しています。

出典：令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種｜e-Stat

男女間の医師の収入実態

男性医師の平均月収は122.5万円で、女性医師（98.3万円）の約1.25倍です。賞与を含めた年収では、男性が1,594万円、女性が1,275万円でした。

事業規模	男性の平均月収	女性の平均月収
10人以上（全体）	122.5万円	98.3万円
10人〜99人	157.4万円	132.9万円
100人〜999人	138.1万円	118.3万円
1,000人以上	110.3万円	86.4万円

どの事業規模でも、男性の月収が女性を約20万〜25万円上回っています。

診療科別の収入ランキングと特徴

診療科によっても医師の収入は大きく異なります。

診療科	平均年収
脳神経外科	1480.3万円
産科・婦人科	1466.3万円
外科	1374.2万円
麻酔科	1335.2万円
整形外科	1289.9万円
呼吸器科・消化器科・循環器科	1267.2万円
内科	1247.4万円
精神科	1230.2万円
小児科	1220.5万円
救急科	1215.3万円
その他	1171.5万円
放射線科	1103.3万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科	1078.7万円

※出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

手術系の診療科が高収入な理由

脳神経外科、産科・婦人科、外科が高収入な理由は、手術件数が多く保険点数を算定しやすいことも挙げられます。また、緊急対応や長時間の拘束により、病院側も高い給与を設定する必要があるためです

内科系と外科系の収入比較

一般的に外科系診療科のほうが内科系よりも収入が高い傾向にあります。最も収入が低いのは「眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科」で1,078.7万円となっており、症例対応が比較的少なく拘束時間が短いことも要因といえます。

都道府県別の収入ランキングと特徴

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均月収が最も高い都道府県は岩手県で、165.3万円です。

上位10位のうち8つは地方の道県で、首都圏からは埼玉県と神奈川県の2県が入りました。

順位	都道府県	平均月収
1	岩手県	165.3万円
2	鹿児島県	153.8万円
3	埼玉県	152.9万円
4	徳島県	147.2万円
5	山形県	137.5万円
6	大分県	136.6万円
7	新潟県	134.6万円
8	神奈川県	134.4万円
9	青森県	132.5万円
10	北海道	132.0万円

※従業員10人以上の事業所で働く医師の「きまって支給する現金給与額」です。都道府県別は調査の対象になる医師の人数が少なく、年によって順位が大きく入れ替わります。

出典：令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別｜e-Stat

地方と都市圏の収入構造の違い

労働政策研究・研修機構が2011年12月に行った調査によると、地方で働く勤務医の年収は都市圏より約177万円高くなっています。

比べる項目	都市圏（政令指定都市・東京23区）	地方（それ以外の地域）
勤務医の平均年収	1,137.3万円	1,314.7万円
医師の集まりやすさ	集まりやすい	足りていない
病院が出す給与	高くしなくても採用できる	高くして医師を確保する

※平均年収は2011年12月に実施された調査の数値です。

年収に差が出る理由は、医師の集まりやすさの違いにあると考えられます。都市圏の病院は給与を高くしなくても医師を採用できますが、地方の病院は高い給与を出して医師を確保しているためです。

ただし令和7年の統計では埼玉県と神奈川県も上位10位に入っているため、勤務先ごとの条件を確認しましょう。

出典：勤務医の就労実態と意識に関する調査｜労働政策研究・研修機構

▶開業も含めた選択肢として、医業承継（M&A）の全体像はこちら

病床数や経営形態による収入の違い

病床数が少ない医療機関ほど医師の年収が高くなる傾向があります。

病床数	平均年収
100未満	1,471.6万円
500以上	989.1万円

※出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

大規模病院では医師教育や研究がメインとなり、利益追求にとらわれない医療を提供します。一方で中小規模の民間病院では利益確保が必要なため、医師に対してより高い給与を支払う傾向にあるわけです。

公立病院と民間病院の収入

経営形態別にみると、民間の医療機関の方が収入が高い傾向にあります。医療法人は1,443.8万円で、公立病院（1,347.1万円）を約97万円上回っています。

経営形態	平均年収
医療法人	1,443.8万円
個人経営	1,414万円
公立	1,347.1万円
国立	882.4万円
学校法人	739.5万円

※2011年12月に実施された調査の数値です。

出典：勤務医の就労実態と意識に関する調査｜労働政策研究・研修機構

学校法人（大学病院）が最も低く、民間の医療法人や個人経営のほうが約2倍近い収入となっています。医療法人や個人経営の医療機関では、収益性を重視した経営も行われるため、必然的に医師に対しても実績に応じた高い報酬を提供される場合も多いのです。

勤務医で年収3,000万を稼ぐ方法

勤務医の平均年収は1,512万円のため、年収3,000万円は平均の約2倍にあたる高い目標です。勤務医が3,000万円を目指す方法は、次の3つです。

• 高収入な診療科へ転科する
• 院長や管理職を目指す
• アルバイトで収入を増やす

1つずつ確認しておきましょう。

高収入な診療科へ転科する

年収を上げたい先生は、脳神経外科や産科・婦人科など、平均年収の高い診療科への転科を検討しましょう。ただし診療科別の平均年収は、最も高い脳神経外科でも1,480.3万円です。転科だけで3,000万円に届くとは限らないため、院長職やアルバイトと組み合わせて考える必要があります。

手術や緊急対応が増えて拘束時間も長くなるため、生活とのバランスも確認しておきましょう。

関連記事：休みが多い・労働時間の少ない診療科は？

院長や管理職を目指す

年収3,000万円に最も近い立場は病院長です。「第25回医療経済実態調査」では、一般病院の病院長の平均年収は2,587万円で、勤務医（1,485万円）の約1.7倍でした。医療法人が開設する病院に限ると、病院長の平均年収は2,900万円です。

出典：第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告｜厚生労働省

なお2026年4月から、保険診療を行う医療機関の院長（管理者）になるには、次の2つの要件を満たす必要があります。

• 保険医であること
• 病院または診療所で3年以上、保険診療に従事した経験があること

2026年4月1日の時点で臨床研修を終えていない先生は、臨床研修のあとに病院で3年以上の経験を積まなければなりません。

出典：保険医療機関の管理者（院長）になるためには、要件を満たすことが必要になります｜厚生労働省

関連記事：クリニック開設における管理者とは？経営者や開設者との違いも解説

効率的なアルバイトで収入を増やす

勤務医として働きながらアルバイトをすると、年収を上げられます。

【主なアルバイトの種類と報酬】

アルバイトの種類	報酬相場
当直	3万〜10万円/日
健康診断	1万〜1.5万円/時間
スポット勤務	1万〜1.5万円/時間
ワクチン接種	1万〜1.5万円/時間

ただし医師の時間外労働の上限は、アルバイト先で働いた時間も合わせて計算されます。常勤先の時間外労働が多い先生は、アルバイトに使える時間が限られる点に注意しましょう。

関連記事：医師の時給はいくら？エリア・診療科別相場

開業医として収入増加を目指す方法

最新の第25回医療経済実態調査によると、医療法人が開設する診療所の院長の年収は2,898万円と、勤務医より大幅に高い収入を得ています。ただし、開業には初期投資や経営リスクが伴うため、慎重な計画が必要です。

出典：第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告｜厚生労働省

新規開業と承継開業

開業医を目指す方法は大きく分けて「新規開業」と「承継開業（医院継承）」の2つがあります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自身の状況に応じて選択することが重要です。

ゼロから診療所を立ち上げる新規開業には、下記のメリット・デメリットがあります。

メリット	デメリット
自分の理想とする医療を一から構築できる立地や設備を自由に選択できるスタッフ採用も自分の方針で行える	初期投資が高額（一般的に5,000万～1億円）患者獲得に時間がかかる開業までの準備期間が長い（1～2年程度）

承継開業は、既存のクリニックを引き継ぐ方法です。近年、高齢化で引退を検討する院長が増えており、承継開業の案件も増加しています。

メリット	デメリット
既存の患者基盤を引き継げる開業から短期間で収益化が可能初期投資を抑えられる場合が多い地域での認知度がすでにあるスタッフや設備をそのまま活用できる	前院長の医療方針を大幅に変更しにくい既存スタッフとの関係構築が必要建物や設備の老朽化のリスクがある承継条件によっては高額になる場合もある

承継開業では、適切な案件選びと条件交渉が成功の鍵となります。とくに、承継価格の妥当性や承継後の経営戦略について、専門的な知識が必要です。私たちエムステージマネジメントソリューションズでは、医師の承継開業を専門的にサポートしています。

診療圏調査による立地の将来性分析、適正な承継価格の算定、資金調達のアドバイスまで、医院継承のすべてのプロセスを支援いたします。承継開業を検討されている医師の方は、ぜひ一度ご相談ください。

▷クリニック開業の無料相談をする

開業のための準備

開業を成功させるためには市場調査や事業計画策定、資金調達、各種手続きなど綿密な準備が必要です。承継開業は新規開業と比べて初期投資を大幅に抑えられるため、資金面でのメリットが大きいといえるでしょう。

融資を受ける際は、総投資額の20～30％程度の自己資金と、具体的で実現可能性の高い事業計画書の準備が重要です。

関連記事：医師のクリニック開業スケジュール | やることや必要書類を解説

医師の働き方改革と収入への影響

2024年4月から本格的に始まった医師の働き方改革は、医師の収入構造に大きな変化をもたらしています。

時間外労働の上限規制により、これまでの長時間労働による収入増加が困難になった一方で、効率的な働き方や新しい収入源の確保がより重要になりました。

時間外労働規制が与える収入変化

2024年4月から始まった医師の働き方改革により、時間外労働に上限規制が設けられました。基本的には年960時間（月80時間相当）が上限となり、地域医療確保が必要な場合でも年1,860時間を超えることはできません。

※出典：厚生労働省「建設業・ドライバー・医師等の時間外労働の上限規制」

これまで長時間の当直やアルバイトで収入を増やしてきた医師にとって、収入減少の要因となる可能性が大きいでしょう。とくに地方の中小病院では、医師不足により一人あたりの負担が大きく、時間外労働規制の影響をより強く受ける傾向があります。

働き方改革時代の収入アップ戦略

働く時間が限られる中でより多く稼ぐには、時給の良い仕事に集中することも大切です。たとえば専門外来を増やしたり、技術料の高い処置を多く行ったり、管理職を目指したりすることが効果的です。

また、限られた時間でアルバイトをするなら、健康診断や産業医の仕事など、効率よく稼げる分野を選ぶことが重要になります。

最近ではオンライン診療やコンサルティングの仕事など、新しい働き方を取り入れて、短時間でより多く稼ぐ医師も増えています。働き方改革によって長時間働くのではなく、質の高い仕事で稼ぐ戦略が求められるようになりました。

ワークライフバランスと収入の両立

働き方改革をきっかけに、ただ長時間働くのではなく、自分の専門性を活かした価値の高い仕事に移る医師も増えています。たとえば研究や学会発表で専門性を高めて講演料や原稿料を得たり、医療機器の開発に関わったり、医療系のベンチャー企業でアドバイザーをしたりと、いろいろな収入の道を作る動きが見られます。

また、家族との時間を大切にしながらも、在宅診療や訪問診療などで高い診療報酬を得ている医師もいます。収入と私生活のバランスを取ることが、長く続けられる医師のキャリアには欠かせません。

高収入となる医師の節税や将来のための資産形成

医師は高収入な分、税負担も重くなりがちです。そのため適切な節税対策を行いながら、安定した収入を活かした長期的な資産形成も重要です。

医師におすすめ節税対策

医師は収入が高い分、税金も多くかかります。たとえば年収1,500万円の医師の場合、所得税と住民税だけで300万円以上かかることもあります。

そこで活用したいのが、iDeCoやふるさと納税といった制度です。iDeCoは2026年12月から、勤務医なら年間最大74.4万円（月6.2万円）まで拠出できるようになり、全額が所得控除になります。

※勤務先の企業年金などの掛金と合わせた上限額です。

出典：2025年の制度改正｜厚生労働省

ふるさと納税は収入に応じて上限額が決まり、年収1,500万円なら40万円程度まで実質2,000円の負担で返礼品がもらえます。

投資による資産形成のポイント

医師の安定した高収入を活かして、長期的な資産づくりも大切です。インデックス投資で株式や債券に分散投資するのもよいでしょう。毎月20～30万円程度を積立投資すれば、20～30年後には数千万円の資産になる可能性があります。

節税効果のあるNISAやiDeCoを最大限活用しながら、老後資金の準備も同時に進めることが大切です。

関連記事：開業医が行うべき資産形成は？資産1億の割合や運用方法を解説

将来性の高い診療科・医療分野

収入の高さを考える場合、将来性の高い分野を知ることも重要です。人口の高齢化や医療技術の発達、患者ニーズの多様化により、従来とは異なる医療分野が注目されています。

ここでは収入面でも期待できる、今後もニーズが高まるであろう分野を紹介します。

高齢化社会で需要が高まる診療科

高齢化が急速に進む日本では、お年寄りの医療ニーズに対応する診療科の需要が大きく伸びています。特に老年科は高齢者特有の複数の病気を総合的に診る分野で、今後ますます必要とされるでしょう。

リハビリテーション科も、脳梗塞や骨折後の回復支援などで重要な役割を担っており、診療報酬も手厚く設定されています。緩和ケア科は、がん患者やその家族の苦痛を和らげる医療で、人口の高齢化とともに需要が拡大しています。

これらの分野は今後も安定した患者数が見込め、収入も得やすい診療科といえるでしょう。

在宅医療や遠隔医療などのニーズも高い

自宅で療養する患者を訪問して診察する「在宅医療」も、高齢化により「最期まで自宅で過ごしたい」というニーズが高まっており、国も診療報酬を手厚く設定して推進しています。

訪問診療では1回の診察で数万円の報酬を得ることも可能で、効率的に高収入を狙える分野です。また、コロナ禍をきっかけに普及したオンライン診療も新たな収入源となります。通院が困難な患者に対してビデオ通話で診察を行うことで、時間や場所の制約を受けずに診療が可能です。

これらの分野は従来の外来診療とは異なる働き方も可能なため、医師自身のワークライフバランスの向上にもつながります。

私たちエムステージマネジメントソリューションズの事例でも、30代という若手の医師が訪問診療を積極的に行っていたクリニックを承継されて、安定した経営をスタートした事例があります。

関連記事：【関西×内科】30代の若手医師が理想の開業を達成できた事例

自由診療分野はもっとも高収入な分野

保険診療とは違い、患者が全額負担する自由診療の分野では、クリニックが自由に価格を設定できます。特に美容外科や美容皮膚科では、シミ取りやしわ取りなどの施術で1回あたり数十万円の収入を得ることも珍しくありません。

予防医学の分野では、人間ドックや健康診断、アンチエイジング治療などが注目されています。これらの分野は医師の技術や経営センスが収入に直結するため、やりがいも大きいといえるでしょう。

ただし、自由診療は患者への十分な説明と同意も重要です。

医師の年収や収入に関してよくある質問

ここでは医師の年収や収入について、多くの先生から寄せられる主な質問にお答えします。診療科選びやキャリアプラン、働き方など、収入に関する疑問を解決し、より良いキャリア選択の参考にしてください。

医者で一番稼げる科は？

独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、最も年収が高いのは脳神経外科で平均年収1,480.3万円です。次に産科・婦人科（1,466.3万円）、外科（1,374.2万円）と続きます。

これらの診療科が高収入な理由は、手術件数が多く保険点数を算定しやすいことと、緊急対応や長時間の拘束により病院側も高い給与を設定する必要があるためです。

医者の年収1000万円になるのはいつからですか？

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、医師が年収1,000万円を超えるのは30〜34歳の年齢層で、平均年収は1,086万円となっています。

年収の推移を見ると、研修医時代の20代前半は592万円程度ですが、後期研修を終える25〜29歳で757万円、そして30代前半で1,000万円の大台を突破します。

ただし、診療科や勤務先によって差があるため、早く1,000万円に到達したい場合は、高収入な診療科への転科や、地方の医師不足地域での勤務を検討するのも一つの方法です。

女性医師の収入アップの方法は？

女性医師は患者とのコミュニケーション能力や丁寧な診察が評価されやすく、これらの強みを活かすことで収入アップにつなげられます。

【女性特有のニーズに応える専門分野を選ぶ】

産婦人科や美容皮膚科、心療内科などは女性患者が女性医師を希望することも多く、患者からの信頼を得やすい分野です。とくに美容医療では、同性だからこそ理解できる悩みに共感でき、高い顧客満足度と継続率を実現できます。

【ライフスタイルに合わせた効率的な働き方を選ぶ】

健康診断や産業医業務、オンライン診療などは時間の調整がしやすく、育児や家庭との両立を図りながらも高い時間単価を実現できます。また、医療コンサルティングや講演活動は専門知識を活かしつつ、在宅でも対応可能な収入源となります。

女性医師の強みを活かした働き方について、承継開業も含めて詳しく知りたい方は、エムステージマネジメントソリューションズまでお気軽にご相談ください。

まとめ｜医師の年収は勤務医と開業医によっても大きく異なる

医師の年収は診療科や勤務地、年齢によって大きく異なり、平均年収は1,512万円です。勤務医として年収3,000万円を目指すには、高収入な診療科へ転科したり管理職への昇進を目指したり、効率的なアルバイトをするなどが重要です。

一方で医療法人が開設する診療所の院長の平均年収は、2,898万円と勤務医を大幅に上回ります。ただし、新規開業には多額の初期投資とリスクが伴います。そこで注目されるのが承継開業です。既存の患者基盤や設備を引き継ぐことで、初期投資を抑えながら早期の収益化が可能です。

承継開業をご検討されている先生は、医院継承の専門家「エムステージマネジメントソリューションズ」までお気軽にご相談ください。

▶医院継承・医業承継(M&A)のご相談は、エムステージ医業承継サポートにお問い合わせください。

この記事の監修者

【免責事項】
本コラムは一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の取引や個別の状況に対する税務・法務・労務・行政手続き等の専門的なアドバイスを提供するものではありません。個別案件については必ず専門家にご相談ください。