クリニックの開業スケジュールと必要な準備を徹底解説
目次
令和3年の医療施設調査によると、クリニックの開業件数が増加している理由は3つあります。1つ目は年収が勤務医より高く収益性が高い点です。2つ目は医師の高い信用により融資のハードルが低いことです。3つ目は診療圏調査で集患のしやすさを予想しやすく、事業計画が立てやすい点です。また、クリニック開業には、コンセプト決定や事業計画、土地選びなどの段階的な準備が重要です。
本記事では「クリニックの開業を検討しているが、何から始めたらいいかわからない」という方向けに、クリニックを開業するまでの流れや開業の手順、必要な準備などを解説します。
クリニックの開業における実態
令和3年に厚生労働省が出した「医療施設調査」によると、一般診療所の件数が年々増加しています。
その要因は3つあります。
勤務医よりも稼げる
1つ目は、収益性が高い点です。
厚生労働省が出した「第23回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告」によると、開業医の平均年収は、一般診療所で約2,700万円というデータが出ています。
一方で、勤務医の平均年収は1,000万円〜1,500万円。開業医の平均年収と比べると2倍程度の差があるのです。勤務医より開業医の方が収益性が高いことも、開業医の施設数が増加している理由のひとつと言えるでしょう。
融資のハードルが比較的低い
2つ目は、融資のハードルが低い点です。
医師は年収が高く、国家資格を保有し景気にあまり左右されないことから金融機関から信用されている職業であるため、融資が受けやすい傾向があります。
一般的な金融機関や日本政策金融公庫、独立行政法人福祉医療機構などの融資が受けられるのです。開業資金は最低でも数千万の費用がかかりますが、融資が受けられれば問題ありません。
また、承継開業の場合は実績がある分、さらに融資のハードルが下がります。
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集患のしやすさを予想しやすい
3つ目は、どれくらいの収益をあげられるかの目安を立てやすいという点です。
診療圏調査（見込み患者数を調査する方法）を行うことによって、需要と供給のバランスが把握でき、医療ニーズが掴めるのです。
そのため、開業前から事業計画が立てやすく、収支計算がしやすいと言えるでしょう。
開業までのスケジュール
開業までのスケジュールは以下の通りです。実際には前後することもありますので、目安として前もって進めておくと良いでしょう。
- クリニックのコンセプトを決めておく
- 事業計画を立てる（～1年前）
- 土地選び（～10ヶ月前）
- 物件探し（～6ヶ月前）
- 保健所との事前協議（～6ヶ月前）
- 資金調達（～6ヶ月前）
- ハード面の準備（10～6ヶ月前）
- 開業準備（6～3ヶ月前）
- 行政手続き（～1ヶ月前）
- 開業
それぞれについて詳しく説明していきます。
クリニックのコンセプトを決めておく
クリニックを開業する際は、コンセプトを決めることが大事になります。なぜならコンセプトがなければ、物事の意思決定を行う場面で苦戦する可能性があるからです。
たとえばホームページを作成するとしましょう。ホームページにどのような内容を掲載するかを考えた場合、コンセプトがあれば意思決定がしやすくなります。
「糖尿病治療メインの内科クリニック」をコンセプトにするのであれば、糖尿病治療の内容をメインにホームページを作成するといいでしょう。広告を打つのであれば、糖尿病治療の内容を全面にアピールするといいです。
このようにコンセプトを決めることで、物事の意思決定がしやすくなるでしょう。
一方でコンセプトがない場合、さまざまな場面でデメリットが生まれます。ホームページを作成する際の内容を決めたり、広告を打ったりする際に意思決定に時間がかかるのです。コンセプトとなる軸を決めておくことでメリットが生まれます。開業時にはコンセプトを決めましょう。
事業計画を立てる（～1年前）
事業計画を立てる際は、事業計画書を作成する必要があります。
事業計画書の内容は主に以下の3つです。それぞれの費用がどのぐらい発生するか把握しておくことが必要になります。
- 開業後の収支計画
- 開業時の支出内訳
- 資金調達の内訳
開業後の収支計画として、キャッシュフローの立案は重要になります。キャッシュフローを把握しているか否かで今後の経営状態を左右する基盤になるからです。
開業後の収入見込みとして、1人あたりの客単価と来院数、そして診療日数を掛け算することで割り出しておきましょう。また開業後の支出見込みとしては、生活費や固定費、人件費などを計算しておくといいです。
開業時の支出内訳としては、広告宣伝費や医療機器、内装費や土地の費用などが挙げられます。
資金調達の内訳としては、リースや借入金、自己資金などがあるでしょう。
収支計画を立て、計画的に開業することで、開業後の経営安定化につながります。事業計画は必ず立てておきましょう。
土地選び（～10ヶ月前）
クリニックの開業準備で最も重要な要素の1つが、土地選びです。診療圏調査が必須になるため必ず調査し、諸々の条件を確認しておきましょう。
診療圏調査
診療圏調査とは、クリニックを開業した場合、どのぐらいの患者数が見込めるかが把握できる調査のことです。
人口や競合状況などを加味し、推定患者数が導き出されます。推定患者数が少ない場合、開業後の集客は見込めません。一方で推定患者数が多い場合はある程度の集客が見込めるでしょう。
クリニック経営において「集客できるか否か」はクリニックとして「存続できるか否か」に直結します。
土地によって推定患者数はさまざまです。開業後、安定して経営していくためにも、狙うべきターゲット層が来院してくれるか調査することが重要になります。
診療圏調査は専門業者に委託したり、アプリなどでも実施可能です。土地選びのために積極的に活用してください。
形態による違い
土地には借地、不動産の2種類があります。自院の経営方針などを加味して最適な形態を選びましょう。
借地のメリットは初期費用が抑えられる点です。また開業の手間がかかりにくく、将来的な移転や増築などがしやすくなる点もメリットとなるでしょう。
一方でデメリットは「資産にならない」点です。共益費が発生し、保有する部分以外はリフォームできない点もデメリットとして挙げられるでしょう。
不動産のメリットは資産になる点です。設計が自由にでき、将来的な増築や改築などもしやすいでしょう。
一方でデメリットは初期費用の負担が大きくなる点です。また開業の準備に時間と手間がかかり、将来的な移転がしにくくなる点もデメリットとして挙げられます。
物件探し（～6ヶ月前）
物件探しの際には次の要素をポイントとして抑えてください。集客に直結する部分になるため、極めて重要です。
人口・年齢層
開業場所の人口の多さは集客の成果に直結します。確認すべきことは、開業場所における現時点の人口だけでなく、将来的な人口の推移を把握することです。現時点で人口が多くても、10年後は人口が減る場合、開業場所としては好ましくありません。
また開業場所の年齢層において、どの層が多いのかも把握する必要があります。たとえば小児科クリニックを開業するにも関わらず、エリアの年齢層として若年層が減少傾向であれば、好ましくありません。
自院の治療方針を加味して、狙うべきターゲットが開業場所にいるのか、将来的にも存在するのかを見極めておきましょう。
アクセスのよさ
患者さんが来院する場合はさまざまな移動手段があります。車やタクシー、電車やバスなどが挙げられるでしょう。
いずれの手段にも対応できるようにアクセスのしやすい、駅が近い物件を選ぶといいです。また車で来院する患者さんを想定して、有料の駐車場と提携しておくのもいいでしょう。
自分の足で見に行く
診療圏調査だけを行い、推定患者数などを把握し、良い立地であると判断するのはリスクがあります。データ上は申し分なくても、実際に現地を見ることで、さまざまな問題が浮き彫りになる可能性があるからです。
現地に行くと人通りが少なかったり、土地周辺が坂になって歩き辛かったりなど、現地に行くことで初めてわかることがあります。開業場所を選ぶ際は、必ず自分の足で現地を見に行きましょう。
現地に行き、狙うべきターゲット層が歩いているかを確認してください。この時に、可能であれば時間帯を変えて人口の増減があるかも見るといいでしょう。
開業場所として、駅から近い場所を想定しているのであれば、実際に駅から開業場所まで歩いてみるのもおすすめです。
競合の有無
競合の有無で集患の成果は変わります。競合がある場合は、どういった治療方針でどの年齢層をターゲットにしているかなどを調査しましょう。その上で、自院がどのように差別化をしていくかを検討する必要があります。
また、競合クリニックから患者さんが流入した場合、競合クリニックとトラブルになるケースもあります。トラブルを未然に防ぎ、安定経営するためにも、競合状況は事前に確認しておきましょう。
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保健所との事前協議（～6ヶ月前）
開業場所・物件が決まったら、事前に保健所との協議が必要です。
クリニックの設計図面や賃貸借契約書、クリニック名称などを事前に共有しておきましょう。書類などに問題がある場合、開設届が受理されず、開業できないケースがあります。
開設届を提出する前に、事前に確認しておきましょう。
資金調達（～6ヶ月前）
資金調達する上で、開業資金の目安を把握し、金融期間を選定することは重要です。それぞれ詳しく解説します。
開業資金の目安
開業資金は、エリアや診療科などで異なるでしょう。クリニックの場合、5,000万円〜1億2000万円程度が目安となります。主な内訳は以下の通りです。
承継開業であればほとんどの場合、この半分程度で開業できます。内装や医療機器などをそのまま引き継ぐことができ、スタッフも引き継げる場合は採用コストも抑えることが可能となります。
- 建物・内装工事費用（3000万円〜5000万円）
- 医療機器費用（2500万円〜4000万円）
- 広告費や生活費など（2500万円〜3500万円）
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金融機関の選定
開業医の場合、金融機関などから資金調達を行うのが一般的です。資金調達可能な金融機関として以下が挙げられます。
- 民間銀行
- 医師信用組合
- 日本政策金融公庫
- 独立行政法人福祉医療機構
公的融資の場合、融資のハードルが低く、長期的かつ低金利で融資が受けやすいのが特徴です。融資を受けるためには、事業計画書を提出し、自院の経営方針や理念などを明確にしなければなりません。また借入の2分の1〜3分の1の自己資金が必要となります。日本政策金融公庫の「新創業融資制度」では基準利率で2.30～3.35％の年利※2022年11月現在で借入可能です。
※参考：日本政策金融金庫
民間融資の場合、融資のハードルが高く、経営実績などがなければ融資を受けられないケースがあるでしょう。一方で、創業される方に向けた融資制度があり、低金利で借り入れ可能なケースもあります。参考にしてみてください。
※参考：八十二銀行「創業応援融資」
ハード面の準備（10～6ヶ月前）
ハード面の準備として、内装設計や工事、医療機器の選定などが重要です。それぞれポイントを解説します。
内装設計・工事
資金調達の目処が立ったら、内装設計・工事を施工業者に委託しましょう。自院の診療方針やターゲット層を加味し、建物全体のデザインや色調などを決める必要があります。
患者さんやスタッフが移動しやすい導線の確保も重要です。車椅子などの患者さんでも来院しやすく、トイレなどを利用しやすいバリアフリーな設計であるかは確認が必要になります。防音対策も必須となるでしょう。診察室内の声が外部に漏れるのを嫌がる患者さんがいるため、防音対策に配慮した設計であることが望ましいです。
医療機器の選定
医療機器を選定する場合のポイントは4つです。
価格
医療機器は、機種やメーカーによって価格が異なります。開業資金を抑える場合は、メーカーを複数社比較し、相見積をとることがおすすめです。
相見積をとることで、価格交渉がしやすくなり、結果として初期導入コストを抑えやすくなります。
操作性
たとえば電子カルテの場合、医師だけでなく、看護師や医療事務なども使用します。そのため、操作性が良くなければ業務が成立しなくなるのです。
導入の際は、メーカーにデモンストレーションを依頼し、実際に機器を使ってみることをおすすめします。実際に使ってみることで操作性の良し悪しがわかるからです。
アフターフォロー
価格が安く、操作性が優れていても、アフターフォローが悪ければ業務に支障が出るでしょう。たとえば機器が故障した際、すぐ駆けつけて対応してれるメーカーなのか否かは重要です。
ネットやお知り合いの先生などからメーカーの評判を確認するといいでしょう。
採算性
機器を入れることで採算が取れるかは重要なポイントになります。導入コストや検査件数、診療報酬点数などを加味して総合的に考えた結果、採算が取れる場合は導入の価値があるでしょう。
費用対効果があるのか、という点は特に重要なポイントです。
開業準備（6～3ヶ月前）
開業6ヶ月〜3ヶ月前は、保険のみなおしや税理士選び、医師会への挨拶やホームページ作成などを行いましょう。やることが多いため、スケジュールを立てて段階的にこなしていく必要があります。
保険の見直し
開業前は保険の見直しをしましょう。主に以下の保険を見直すといいです。
- 団体信用生命保険
- 事業活動総合保険
- 医師賠償責任保険
- 生命保険
- 所得補償保険
それぞれの保険に加入することでどういったメリットがあるか事前に確認し、メリットがあるものだけ選択しましょう。
保険会社に問い合わせし、詳細を確認することをおすすめします。
税理士選び
クリニック運営をする中で納税の義務は生じます。特に医療機関の会計には特殊なスキルが必要であるため、税理士のサポートが必須です。税理士を雇うことで、税務申告や帳簿の記帳といった專門知識が必要な作業を代行してくれます。
また、税理士の中には経営ノウハウを持ち、具体的なマーケティング手法などをアドバイスしてくれる方もいるでしょう。税理士を選ぶ際は、税理士ノウハウに加えて経営ノウハウを持った税理士を選ぶといいです。
医師会に挨拶
医師会に入会予定の方は、事前に挨拶しておきましょう。医師会の入会には審査があるため、事前に挨拶しておくことでスムーズに入会できます。
医師会には入会の義務はありません。しかし入会のメリットがいくつかあるため、開業医で医師会に入会する方は多いです。
医師会に入会することで、予防接種や検診業務の委託が医師会より入るため、収益アップにつながります。また、診療機会が増えることでクリニックの認知度拡大につながるでしょう。
ホームページ作成
ホームページは、集客ツールの中で最も重要です。なぜなら患者さんがクリニックを選ぶ場合、ホームページの情報を重視しているからです。
厚生労働省が出している「受療行動調査」によると、患者さんが医療機関を選ぶ際、インターネット情報を参考にしていることがわかります。15〜65歳までの外来患者の約35%が「医療機関が発信するインターネットの情報」を情報の入手先としているのです。
ホームページを制作する際は專門業者に委託しましょう。デザインや掲載したい情報を伝えれば、イメージ通りに仕上げてくれます。SEO対策（検索サイトで上位表示させる対策）やスマホ対応など専門知識が必要なものも対応可能です。
掲載すべき基本の情報としては、以下が挙げられます。
- 診療時間
- アクセス情報
- 診療内容
- スタッフ情報
- 治療方針
- 院長挨拶
- 院内の様子
- 医療機器
スタッフ採用
募集方法としては、ハローワークや求人サイト、求人情報誌やチラシなどで募集するのが一般的です。
また、元の勤め先で知り合いの看護師に直接声をかけるのも手段の1つでしょう。顔見知りの方が仕事がしやすくなります。またベテランであれば即戦力になるため、おすすめです。
採用面接の際は、クリニックの価値観や理念、就業規則などに合う人物かをみましょう。人柄も含め、接遇に問題ないかも確認してください。
備品選び
椅子や机、ソファーや靴箱など、備品を揃える際はクリニックのイメージに合うものを選びましょう。患者さんに安心感を与えられる黄色系の色や清潔感を与えられる白系の色など、さまざまなパターンがあります。
診療科に合った備品を選ぶのも1つの手段です。たとえば小児科であれば子どもに喜ばれそうな明るく可愛いデザインの備品を選ぶといいでしょう。美容クリニックであればトレンドを意識した備品を選ぶといいです。
行政手続き（～1ヶ月前）
行政手続きとしては、厚生局に提出する「保険医療機関指定申請」や「診療所開設届」などがあります。これらの書類を提出する際に注意すべきことをまとめました。
手続き上の注意点
書類を提出する際には、各行政機関に事前相談をしておきましょう。なぜなら、地域の機関によって提出書類や申請の締め切りなどが異なるからです。「ネットやコンサルから聞いていた情報と違っていた」ということもあり得ます。行政手続きを行う際は、必ず提出すべき書類の確認や提出の締め切り日を確認しておきましょう。
また保健所に行くタイミングは、テナントの賃貸契約を結ぶ前に行ってください。なぜなら、保健所が認める施設基準を満たさない場合、契約を破棄しなければならなくなるからです。テナント契約を結ぶ前に、保健所に確認しておきましょう。
開業後にありがちなトラブル
開業後にありがちなトラブルをまとめました。参考にして、トラブル防止に努めてください。
人間関係
院長と看護師の対立構図はトラブル事例として起こり得ます。立場や性別の違いからすれ違いが発生し、対立構造が生まれるのです。多忙な業務が原因でコミュニケーション不足に陥ることも原因の1つと言われています。
また院長が特定の看護師に対し、頻繁に話したりコミュニケーションを取ったりすると問題が発生するケースがあります。
「Aさんには優しいのに、私には冷たい」や「Aさんへの態度と私への態度が全然違う」といった形で不平・不満を漏らし、退職してしまうケースもあるのです。最悪の場合、スタッフ全員が一斉に退職するケースも起こり得ます。
対策としては、普段からコミュニケーションを取っておくことです。人間関係におけるトラブルの最たる原因は、コミュニケーション不足です。月に最低1回は経営層がスタッフと面談を行うことが望ましいでしょう。
面談時にスタッフの要望や不満などを聞く機会を設けることで、コミュニケーション不足が解消します。ひいては信頼関係の構築へと繋げやすくなるでしょう。
患者さんが来ない
患者さんが予想以上に来院せず、集患に苦戦することがあります。しかし、事業計画書通りに収支が安定しているのであれば問題ないと言えるでしょう。
1年〜2年のスパンで地道に集患していく必要はあります。効果的な集患対策としては以下が挙げられます。
- SEO対策（検索サイトで上位表示させる対策）
- MEO対策（Googleマップ上で検索結果が上位表示させる対策）
- ホームページ拡充
- 予約システムの導入する
- 医療接遇を向上させる
- ポスティング広告を活用してチラシを配布する
- 雑誌に出稿する
- セミナーを行う
- SNSを活用する
SEO対策・MEO対策
SEO対策（検索サイトで上位表示させる対策）やMEO対策（Googleマップ上で検索結果が上位表示させる対策）は高い集患効果が見込めます。
SEO対策を行うことで自院のホームページやブログの閲覧数が向上し、多くの患者さんの目にとまり、集患効果が期待できます。
またMEO対策を行い、口コミサイトに登録して、良い口コミを増やすことも集患効果が期待できるでしょう。良い口コミを増やすコツは「患者さんと真摯に向き合うこと」です。患者さんの気持ちに寄り添い、治療に最善を尽くすことで、クリニックの評判は良くなります。
とはいえ自身でノウハウを習得するのは、最低でも1年以上の期間がかかるため、専門業者に委託すると良いでしょう。専門業者への委託は費用がかかりますが、短期的に効果が出ます。ぜひ活用してみてください。
予約システムの導入
予約システムは、患者の待ち時間削減が期待できるシステムです。導入することで、より多くの患者を診察できるようになるため、増患効果も見込めます。
ひいては、患者満足度向上にもつながるため、予約システムの導入は検討したほうがいいでしょう。
医療接遇を向上させる
「医療接遇」はクリニック運営において必須の心得です。医療接遇とは、患者が抱える不安を取り除くために行う接遇のことになります。
患者さんは病気に関して多くの不安を抱えています。不安を抱えた患者さんに対し、親身になって寄り添い、不安を和らげてあげること。クリニックではこういった接遇が求められます。
ポスティング
ポスティング広告は、ネットに馴染みの無い方を集めるのに有効です。クリニックの特徴や診療内容、他院と差別化できるポイントをまとめたチラシをポスティングすると一定の効果が得られるでしょう。
ポスティング広告を打つ際は、専門のポスティング業者に委託し、クリニック周辺地域にポスティングできる仕組みを作ることをおすすめします。
雑誌に出稿する・セミナーを開く
雑誌に出稿したり、セミナーを開いたりして自院をアピールするのもいいです。
自院の特色や院長の専門領域を紹介することで、地域の患者さんにアピールできるため、効果的でしょう。
SNSを活用する
若年層をターゲットにする場合は、SNSを活用するといいです。現在流行しているSNSの例としては、TwitterやInstagram、YoutubeやTikTokなどが挙げられるでしょう。
たとえばyoutubeを活用し、自院の専門領域がアピールできる動画を配信すると効果的です。整形外科を標榜しているクリニックであれば、整形外科領域に特化した有益な動画を配信することで、自院の存在がアピールできます。
情報を受け取った患者にとって有益な内容であれば、クリニックに興味を持ち、実際に診療を受けてみたいと思ってもらえるはずです。
どの年齢層をターゲットにするかで、集客アプローチの方法は変わります。ターゲット層を明確にし、適切なアプローチ方法を選んで実践しましょう。
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まとめ
今回は、クリニックを開業するまでの流れや開業の手順、必要な準備などを解説しました。
クリニックを開業するまでの流れは以下の通りです。
- クリニックのコンセプトを決めておく
- 事業計画を立てる（～1年前）
- 土地選び（～10ヶ月前）
- 物件探し（～6ヶ月前）
- 保健所との事前協議（～6ヶ月前）
- 資金調達（～6ヶ月前）
- ハード面の準備（10～6ヶ月前）
- 開業準備（6～3ヶ月前）
- 行政手続き（～1ヶ月前）
- 開業
クリニックの開業には0から作っていく「新規開業」ではなく、既存のクリニックを引き継ぐ「承継開業」という方法もあります。
エムステージマネジメントソリューションズのコンサルタントは医療経営士の資格を保持しているため、経営に関するアドバイスなどのサポートも行います。また、「事業計画書の作成」や「資金調達コンサルティング及び金融機関等との融資交渉」なども開業支援の業務内です。
医業承継に興味をお持ちの方は、ぜひ一度エムステージマネジメントソリューションズに無料でご相談ください。
▼エムステージの医業承継支援サービスについて
この記事の監修者
田中 宏典 <専門領域：医療経営>
株式会社エムステージマネジメントソリューションズ代表取締役。医療経営士1級。医業承継士。医療機器メーカー、楽天を経て株式会社エムステージ入社。医師紹介事業部の事業部長を経て現職。これまで、病院2件、診療所30件、介護施設2件の事業承継M＆Aをサポートしてきた。エムステージグループ内のM＆A戦略も推進している。
